デュピクセントは、アトピー性皮膚炎などで使われる注射薬です。効果を実感している方が多い一方で、どうしても気になるのが費用です。私自身も使い続けていますが、「1本いくらなのか」「高額療養費は使えるのか」「結局、毎年いくら払っているのか」を最初はよく理解できていませんでした。
そこで今回は、制度の仕組みを順番に整理しながら、私の場合の実際の負担までをまとめてみます。なお、金額は2026年11月以降の薬価と、2026年8月に見直された高額療養費の基準で計算しています。
1本あたりの費用
デュピクセント皮下注300mgペンの薬価は、2026年11月から1本51,675円です(それまでは53,659円でした)。デュピクセントは何度か薬価が引き下げられてきた薬で、今回もその流れの一つです。
健康保険の3割負担の場合、1本あたりの自己負担は次のとおりです。
51,675円 × 3割 = 約15,500円
成人のアトピー性皮膚炎では、初回に2本を打ち、その後は2週間に1本のペースが標準です。2週に1本ですから、1か月にだいたい2本、年間では26本ほど使うことになります。
ここで大事なのは、これが薬代だけの金額だということです。実際には診察料や在宅自己注射の指導管理料なども加わるので、窓口での支払いはもう少し多くなります。この記事では話をわかりやすくするために、薬代だけで計算していきます。
3か月分まとめて処方してもらえる
デュピクセントは自分で注射できる薬です。病状が安定していて、自己注射の指導を受けていれば、医師の判断で数か月分をまとめて処方してもらえます。私も3か月分、つまり2週に1本×12週で6本を一度にもらっています。
6本分を計算すると、次のようになります。
- 薬価の合計:51,675円 × 6本 = 310,050円
- 3割負担:約93,000円
3か月に一度とはいえ、1回に9万円を超える支払いはかなり重いものです。年間では約40万円になります。ただ、ここから先の制度を知っていると、実際の負担はかなり変わってきます。
高額療養費制度の基本
高額療養費制度は、1か月(1日から月末まで)に支払った医療費が所得に応じた上限を超えた場合に、超えた分が戻ってくる制度です。2026年8月からの70歳未満の上限額(1か月あたり)は、次のとおりです。
| 所得区分(年収の目安) | 月の上限額 |
|---|---|
| 約1,160万円〜 | 270,300円+(医療費−901,000円)×1% |
| 約770万〜約1,160万円 | 179,100円+(医療費−597,000円)×1% |
| 約370万〜約770万円 | 85,800円+(医療費−286,000円)×1% |
| 〜約370万円 | 61,500円 |
| 住民税非課税 | 36,900円 |
さらに「多数回該当」という仕組みがあります。過去12か月の間に3回以上上限に達すると、4回目からは上限がさらに下がります。年収約370万〜約770万円と〜約370万円の区分では44,400円、住民税非課税では24,600円です。
もう一つ見落としやすいのが、「1か月ごと」に計算するという点です。ここに、まとめて処方してもらうことの意外な効果があります。
まとめて処方すると高額療養費に届くことがある
毎月2本ずつ処方してもらう場合、1か月の自己負担は約31,000円です。これは、住民税非課税の方も含めてどの区分の上限にも届きません。つまり、毎月処方では高額療養費はまず使えません。
ところが3か月分(6本)をまとめると、その月の自己負担は約93,000円になります。すると、区分によっては上限を超えるのです。いくつかのパターンで見てみます(薬代のみで計算)。
パターン1:年収約370万〜約770万円の方
- 上限:85,800円+(310,050円−286,000円)×1% = 約86,040円
- 自己負担約93,000円のうち、約7,000円が戻ってきます。
- 3か月ごとに上限を超え続けると、4回目からは多数回該当で上限が44,400円になります。この場合は約48,600円が戻ります。
パターン2:年収約370万円以下の方
- 上限:61,500円。約31,500円が戻ります。
- 多数回該当になれば上限は44,400円です。
パターン3:住民税非課税の方
- 上限:36,900円。多数回該当なら24,600円です。
パターン4:年収約770万円以上の方
- 上限は179,100円(またはそれ以上)です。3か月分をまとめても約93,000円なので、上限に届きません。3割をまるまる負担することになります。
私はこのパターン4にあたります。高額療養費制度があるといっても、デュピクセントだけでは上限に達しないので、そのままでは3割を全額払い続けることになるわけです。
なお、2026年8月からは年間の上限額も新設されました。年収約370万〜約770万円の区分では年53万円です。ただ、デュピクセントだけなら年間の自己負担は約40万円なので、ほかに大きな医療費がない限り、こちらに届くことはあまりないでしょう。また、2027年8月には所得区分がさらに細かく分けられる予定なので、今後も上限額は変わっていきます。
私を助けてくれた「付加給付」
高額療養費が使えない私にとって支えになっているのが、職場の健康保険(共済組合)の付加給付です。
付加給付は、健康保険組合や共済組合が独自に上乗せしている給付です。法律で決まった高額療養費とは別に、「1か月の自己負担が一定額を超えたら、超えた分を払い戻す」という仕組みになっています。私の加入している共済組合では、この基準額が月25,000円です。ただし所得の高い組合員は月50,000円になり、私の場合は50,000円です。
これを3か月分まとめた処方に当てはめると、次のようになります。
- 窓口での自己負担:約93,000円
- 付加給付の払い戻し:約43,000円
- 実質の負担:約50,000円
払い戻しは申請しなくても、数か月後に自動的に振り込まれます。窓口ではいったん全額を払う必要がありますが、最終的な負担は3か月に一度、約5万円で済んでいます。
ここでも、まとめて処方してもらうことが大きく効いています。もし毎月2本ずつ処方されていたら、1か月の自己負担は約31,000円で、基準の50,000円に届きません。払い戻しはゼロで、3か月で約93,000円を払うことになります。同じ薬を同じ量使っているのに、処方の仕方だけで3か月あたり4万円以上の差が出るのです。
基準額が25,000円の方なら、差はさらに大きくなります。3か月分をまとめれば、実質の負担は約25,000円です。毎月処方でも毎月6,000円ほどは戻りますが、3か月で約75,000円の負担になります。
付加給付があるかどうか、基準額がいくらなのかは、加入している健康保険によってまったく違います。大企業の健康保険組合や公務員の共済組合には付加給付があることが多い一方で、協会けんぽや国民健康保険には基本的にありません。一度、ご自分の保険の案内を確認してみることをおすすめします。
最後に医療費控除
それでも、1年間でみると3か月に約5万円、年に4〜5回で20万円を超える負担になります。そこで毎年、確定申告で医療費控除を申請しています。
医療費控除は、1年間(1月〜12月)に支払った医療費が10万円(所得が少ない方は所得の5%)を超えた場合に、超えた分を所得から差し引ける制度です。
ここで注意したいのは、付加給付や高額療養費で戻ってきたお金は、支払った医療費から差し引かなければいけないという点です。窓口で払った約93,000円をそのまま計上するのではなく、払い戻しを引いた実質の約5万円で計算します。
たとえば、デュピクセントの実質負担が年間約20万円で、ほかに医療費がなかったとします。この場合、控除額は約10万円です。所得税率が20%なら所得税が約2万円、住民税(10%)が約1万円、合わせて約3万円が戻ってくる計算になります。家族全員の医療費を合算できるので、通院の多い年はさらに効果が大きくなります。
まとめ
私の場合の流れを整理すると、次のようになります。
- 3割負担だと1本約15,500円、3か月分6本で約93,000円
- 所得区分の関係で、高額療養費の上限には届かない
- 職場の付加給付で、3か月あたりの実質負担は約5万円になる
- 確定申告の医療費控除で、税金が少し戻ってくる
決して安い治療ではありません。ただ、こうした制度を重ねることで、なんとか続けられる金額になっています。
デュピクセントの費用でためらっている方は、まず次の3つを確認してみてください。
- ご自分の所得区分
- 加入している健康保険の付加給付の有無と基準額
- まとめて処方してもらえるかどうか(医師との相談)
私自身、仕組みを知るまでは「ずっと3割負担を払い続けるしかない」と思い込んでいました。同じように悩んでいる方の参考になれば幸いです。
※金額は2026年11月時点の薬価にもとづく薬代のみの概算です。実際の支払いには診察料などが加わります。制度の詳細や最新の金額は、加入している健康保険や医療機関でご確認ください。

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